ビットコインの背景にあるもの②-太田龍さんの助言

現金がないから負債を支払ってその状況から逃れることはできないが、よい面として、個々の労働者の生活は向上する。
まずクレジットを使って今まで以上のものが買え、生産性が維持される限り、それが変わらない。
重工業のシステムを維持することはないだろう。ロシアではすでに大部分が消滅しており、米国でも大規模な変化がすでに完了したといえる。
アフリカ諸国については、軍部の武装解除は容易であろうし、民間人はすでに武器をもっていない。
同じことはオーストラリア、ニュージーランド、カナダについてもいえ、南アフリカでは現在進行中だ。
西ヨーロッパ諸国はスイスを除き、国民はずっと以前から武器をもっていない。

残る問題は米国で、ここは三百人委員会の工作員により、政府ルートを通しての処理が進んでいる。
工作員は地方自治体、州政府、連邦政府のあらゆるレベルに配置されている。
さまざまな社会問題 ―米国人の火器に対する思い入れは、ひとつの社会問題と見なされる―…の処理が終われば、新世界秩序に向けた安定経済という新たな段階が始まる。
この段階では、以下のような幅広いカテゴリーが含まれる。

ｰ①世界銀行を創り、それが米国の五大銀行の活動を管理する。西ヨーロッパ諸国、アジア、オーストラリア、カナダなどの銀行は、それぞれ二行ずつになる。小国は地域ごとにクレジット管理機関をおくが、現在のような意味での銀行システムはなくなる。

②世界的な金融崩壊が起こり、現金を基礎にした社会の終わりが示されると、それまでの負債構造は凍結される。
その段階でＧＳＣＡＰ委員会が各国の負債責務を検討するが、その際、通貨価値の下落による不合理な負債は認められない。国によっては、口座に示された以上に負債責務が重くなるところもある。未払い負債の収支決算は、金融クレジットに換算される。これについては、長期･短期ともに欧州通貨単位(ユーロ)を価値尺度とする。

③技術面での開発は、クレジットの源泉徴収システムによって縮小される。
工業労働者は、農業やサービス業と比べて受け取るクレジットが少なくなり、工業関係の仕事は人を惹きつけなくなる。

④クレジットは国家にも与えられるが、各国は産児制限その他の方法で人口増加を抑制し、かつ、わたしたちの定める予定表に従って工業開発を縮小しなければならない。
実態経済はあらゆる国で変わりなく維持され、すべての国の国民にそれなりの、均質な生活水準が与えられる。

⑤現在のいわゆる「第三世界諸国」へのテクノロジーの移転はおこなわない。核エネルギーは完全になくす。

⑥わたしたちの考えるクレジットを使ったシステムは、キャッシュレス社会へとつながっていく。新世界秩序の経済は、ＧＳＣＡＰが各国に設定するものとなり、世界貿易を再規制しても、自国の経済を保護しようという国家間での摩擦は起こらなくなる。
したがって、主権というやっかいな問題もなくなっていく。国家は、生き残ることを第一に考えるようになる。

⑦現金管理は厳しく規制され、一定の政府機能のみに限定される。個人に現金は必要なくなり、現金の保持も認められなくなる。

⑧厳しい予算管理が、世界銀行がしいた路線に沿って厳格に実施される。
これによって各国の資源、労働力、原材料は、統一された新世界秩序の福祉に対して、慎重に適用される。どこかの国が他国よりも有利になることはない。

⑨キャッシュレス社会の新経済システムは世界共同体へと組織されていき、新世界秩序を質的なレベルで進歩させるためだけの存在となる。
その結果、教育では、世界共同体に生きていることを個々人に理解させることに重点がおかれる。安定が創出され、もはや経済的社会的紛争によって不平等が拡大することもなければ、民族国家という旧システム下でのように、各国が独自の自己中心的な目標を追いかけて不平等が進むこともない。
ｰインテリ層ならば、新世界秩序とはロボットのような、世界政府が管理する社会だということにすぐに気がつくだろう。
だが、その考えを詳しく述べることはできない。

個人クレジットが抑制されるからだ。

教育カリキュラムは全体の利益に基づいておこなわれるのであって、どの国がそのうち姿を消していくのかなどという、個々の民族国家のためではない。
このシステムは宣言する―
地球に生きる目的は、あらゆる人々と調和して生きられる状態を手に入れるためである、と。地球で調和した状態での生活ができなくなったのは、野放図な産業開発と無制限な出生率が原因だった。これを教育のあらゆるレベルで教え込めば、やがて、全面的に受け入れられるようになるだろう。現金に基礎を置く工業技術社会の諸問題は、調和を乱し、前例のないスケールでの不満と悲惨とをもたらしたにすぎない。
人びとも国家も誘惑に負け、単一の統一世界機構という秩序だった概念を捨て去っていた。
教育システムが、現金消費者に基礎をおく社会で自己を富ませることを教えていたのである。》


どうだろう。これが三百人委員会の経済「専門家」たちの考えだ。しかも、この文書が提出されたのは、イギリス女王エリザベス二世なのだ。』

(…以上、凶事の予兆P336～345までを抜粋した。)

――――――――――――


キャッシュレスの社会を構築し、“国家は個人と同様に、新世界秩序の国際総生産に貢献した分だけを見返りとして受け取る。各国は、クレジットシステムを与えてくれる組織に対する負債があり、100億ドルが四年後には200億ドルの負債となる。”
…このこいつらにとって途方もなくムシのいい世界も、武装した米国民から銃を取り上げさえすれば、すぐにでも実現できる…この《》でくくった部分のエリザベス女王に伝えた覚書とやらにはそのように書かれているわけではあるが、皆さんはこれを読んで、この論旨に欠陥があることに気づかれたであろうか？

キャッシュレス社会への移行は、株券電子化を呼び水にしようとしていることは明白で、やがて「株券が電子化されたんだから、現金も電子化されるのは時代の流れだ」等と唱える走狗が必ず現れるはずである。

しかし、そう簡単にいくであろうか？

株券と紙幣は、譬えるならばシャンパンと水ほどの違いがある。
シャンパンなどというものは、飲みたい者だけが飲めばいいものである。栓を抜くときはどうするとか、保存温度はどうするとかテーブルマナーはどうのとかということは、飲みたい奴だけがそれに従えばいいだけの話である。しかし、水に対し、水を飲む全ての人間に対してそんな面倒な決め事をくどくどと押しつけたらどうなるであろうか？
「うるせえ！ふざけるな！お前は一体何様だ！くだらねえ注文つけるな！」という事になるだろう。

自分が働いて得た財布の中身が自分自身ではなく、ある種の連中が主権を持って支配管理する…そのようなことになれば、当然銃を持った米国民は“てめえら何様だ！”と怒って暴動も起こすだろう。
『…民族主義者の主張がどうあろうと関係はない。そのような野心をもたせると、翻って政治的な野心を生み出すことになる。』これが何を言っているかおわかりであろうか。
要するに、最初のうちは筋の通った主義主張も、やがて悪ノリに変じ過剰なわがまま要求をしだすに決まってる。それが人間の性質というものだ、だから最初から首輪と鎖でつないでしまうのだ、と言っているのである。これは丁度麻原オウムの“人間という生き物は、放っておくと悪さをする。だから、その前に殺してやるのが慈悲なのだ”という考えによく似ている。(※ちなみに麻原オウムとタヴィストックも無関係ではない)
「人間という生き物は放っておくと悪さをする」…これは、ある意味真実を言い当てているだろう。
「だから、その前に殺してやるのが適当なのだ」これも、ある意味正鵠を得ていると言えるかもしれない。

しかし、である。問題はその次だ。

何でおまえ等にそれを実行する資格があるのか？？

一体いかなる経緯を経てお前らにそのような事をする権威が備わったというのか？


ここが、この連中の欺瞞に満ちたところである。
自らは、ろくに働きもせず人に寄生し民族に寄生し国家に寄生し甘い汁を吸うだけのムシのいい甘ったれどもが、何をもって、“国家および個人を、経済的な意味での奴隷としてつなぎ止める”などとぬかしくさるのか？？？

その首謀者が一般大衆から見える、見えないにかかわらず、この計画には、要するにそのような世界に移行するための“口実”が決定的に欠落してるのである。

そこで、この本の初版発行年月に注目されたい。
2000年7月とある。ということは、この英女王(ブッシュにサーの称号を授与した)への提言は、おそらく90年代後半に作成されたものと推測することができる。それからこの連中と女王側とでどのようなやり取りがあったのかは知らないが、それからほんの数年の歳月を経てあの911が起こったわけである。超管理社会を構築するための大きな“口実”となる事件が…


しかし、サクラのテロというのは時間の経過と共に、どうもあっちからこっちから色々追求されボロが出てくる、そこで次に奴らが躍起になってやった事が、純粋ピュアな本物のテロリストを多数作り出すという事だったわけである……あの日本とほぼ同じ面積の国に、あれほどの歳月をかけ武器兵力をつぎ込んで(もちろん主要な目的は他に複数あった)…

アメリカよ、お前ら一体“何を”やったんだ？？？

タリバンだアルカイダだだのというのは、最初の一週間か十日の最先端軍事力の空爆でほぼ壊滅させたではないか？残りの残党云々は警察力で取り締まればいいだけの話だろう。
意図的な民間人の殺害を繰り返し、怒りと復讐に燃え武器を持って立ち上がった男達(※純粋ピュアな本物のテロリストの誕生である)を、テロリストと罵りつつ、おそらくは巧妙に陰から支援、挑発して世界中へ飛ばすつもりでいたのだろう。
キッシンジャーのオフィスには、馬鹿でかい世界地図が貼られているはずである。そしてその地図にはいろんな所に、チョンチョンと赤い点が打たれているはずである。大規模テロないし印象に残るテロが行われた場所である。その世界地図に、まんべんなく赤い点が打たれた時、

《テロリストの活動を封じ、金の流れを断つにはこれしかない！キャッシュレスの社会への移行だ！》とオバマに叫ばせるつもりだったのだろう。


しかし、それも当初の計算を遥かに上回る速度で時代が急変し、世界中のあらゆる人間が、それまでは極秘情報とされた秘密を知り得る世の中になってしまった…

もう世界中の大半の人間が911もアルカイダビンラディンもサクラであったことに目覚めてしまったのである。……



そして、この計画を実施するにあたり重大なことは、キャッシュレス社会に移行するためには、まず、《そのような性質のもの》が登場した時、大衆は一体どういう反応を見せるのか？

どれ程の者が食い付くのか？

そして、それがパソコンの中で消された時どの程度の反発、社会不安が生ずるのか？
どれ程の人間が、どのような分析をするのか？

当然そういう実験は行っておかなくてはなるまい。